携帯が通じない山間部でもチャット通信できる！話題のコミュニケーションツールで安全対策を

2021/01/26

ソーラー電池で駆動する中継機を低コストで設置でき、通信エリアを拡大していけることも魅力のひとつ。つまり理論的には、中継機の数さえ増やしていけば、あらゆる山林が通信可能エリアとなるのだ。その上、一度ネットワークさえ構築してしまえば、携帯電話のような通信費用は発生しない。

こうした特長に注目しているのが、携帯電話の通信不能エリアを抱える山間部の自治体だ。災害対策や独居老人の見守り、緊急時の代替通信インフラなど、さまざまな活用方法が検討されているという。実際に2020年11月に神流川森林組合が補助事業の一環として開催したジオチャットの研修会でも、神流町役場の職員が参加し、ジオチャット及びGEO-WAVEについて、熱心に学んでいったという。

将来的には林業事業体が単独でジオチャットを利用するのではなく、自治体が山間部の通信インフラとしてGEO-WAVEを整備し、そのなかに林業も組み込まれるという形が理想的ではないだろうか。

受信感度を高めるため専用バンドで体の前方に装着。

ここで改めて林業界へと視点を戻し、今後GEO-WAVEがどのように活用される可能性を秘めているのか、再検討してみたい。

まず考えられるのが、獣害対策への応用だ。こちらはすでに同社が野生動物捕獲用わな遠隔監視装置「オリワナシステム」という名称で実用化をスタートしている。現時点での主な用途は、イノシシやシカなどを捕らえるわなの作動状況を遠隔監視することだが、獣害防止ネットの状況把握などにもすぐに活用が可能な技術だといえるだろう。

もうひとつ、林業関係者が待望するのが、GEO-WAVEを利用した生産管理のリアルタイム把握だ。現在、すでに一部のハーベスタには造材材積などを記録する機能が搭載されている。ところが日本では通信手段がないゆえに、生産データをリアルタイムでプランナーと共有することができずにいた。GEO-WAVEの遠距離通信は、この問題を一気に解決する鍵となりうる。

フォレストシーの時田義明代表によれば、「すでに林野庁などから、GEO-WAVEとハーベスタを連動させた新技術の研究開発に関するオファーが届いている」という。これが実現すれば、北欧諸国で実現されているような、川上と川下のリアルタイムでの双方向通信に向けた大きな一歩となるだろう。

文字通り無限大ともいえるポテンシャルを秘めたGEO-WAVE。これまで物理的にも、産業構造的にも外界と切り離されてきた森林＝林業をもう一度、社会へと再接続するためのツールとして、さらなる発展に期待が寄せられている。

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CLOSE UP！
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