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森林ジャーナリストの田中淳夫氏による連載コラム。今回は世界中で新たに広がっている森林施業法をご紹介。現在「非皆伐施業」「樹種や樹齢の多様化」が世界の林業で取り入れられているという。なぜ、こうした施業法が取り入れられるのだろうか。考えられるメリットは？

ブロックチェーンを使ってトレーサビリティを確保する取組みが、水産業で先行している。林業にも応用できるのではないだろうか。森林ジャーナリストの田中淳夫氏が「希望の林業」を語る連載コラム。

国産広葉樹林に目が向けられ始められている。その理由はどこにあるのだろうか。また、活用にあたって課題はあるのだろうか。森林ジャーナリストの田中淳夫氏が「希望の林業」を語る連載コラム。

全国木材組合連合会と、空間総合プロデュース企業・乃村工藝社が連携するプロジェクト｢もりまちドア」のウェブサイトが今年3月に公開された。森林事業者の｢もり側｣と、クリエイターの｢まち側」がタッグを組み、未来の日本の林業をデザインしていく。

「山を相続したけど、どう活用すれば分からない」。そんな山持ちの人の悩みに応える林業×ITのマッチングサービス｢山守 YAMAMORI」。山林活用の提案から売買・レンタルの仲介から持ち山で獲れるクワガタ情報まで、スマホで簡単に見ることが可能だ。

株式会社かいはつマネジメント・コンサルティング、一般社団法人森と未来の２社は、林野庁事業の一環で10月30日〜31日の2日間、子育て世代を対象とした新たな森林体験コンテンツ「ワデュケーション」のモニターツアーを開催した。

7月9日、JForest 全国森林組合連合会と農林中央金庫は、林業の成長産業化および持続可能な循環型の森林・林業経営を目的に、「低コスト再造林プロジェクト」を立ち上げることを発表した。

令和元年度の林業白書のなかから、特集「持続可能な開発目標（SDGs）に貢献する森林・林業・木材産業」の内容をご紹介。前編ではまず、グローバルな視点からSDGsと森林の結びつきを整理する。

一般社団法人Deep Japan Labは株式会社竹中工務店、NPO法人グリーンズとの共同プロジェクト『キノマチプロジェクト』を立ち上げた。メディア展開を中心とするその取り組みを紹介する。

株式会社日本省電は、森林由来の環境クレジット販売サービスを開始した。サービスの概要を紹介するとともに、そもそも「クレジット」とはどのような制度なのか、解説する。