エコ・地域づくり

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一斉林施業を「王道」だと思っている日本の林業。実は戦前まで一斉林による林業はそれほど多くなく、雑木が多く侵入して多様性の高い森になっていたという。混交林的な森づくりは環境・経済リスクの低減につながる。現代林業の在り方を改めて考え直してみよう。

森林ジャーナリストの田中淳夫氏による連載コラム。今回は世界中で新たに広がっている森林施業法をご紹介。現在「非皆伐施業」「樹種や樹齢の多様化」が世界の林業で取り入れられているという。なぜ、こうした施業法が取り入れられるのだろうか。考えられるメリットは？

昨年2020年度に新たに開校した「INA VALLEY FOREST COLLEGE」は、これからの暮らしと森をつないでいく学び舎だ。森をフィールドに何かしたい、森のことを学びたい、地域で生業をつくりたい、という方はそのまま事業を生み出していくことも可能。森や地域、まちづくりに興味のある方はぜひ参加してみては。

年間10万人が訪れる｢北軽井沢スウィートグラス｣を経営する有限会社きたもっく(本社：群馬県長野原町)は、地域の山林を活かした6次化にも積極的に取り組んでいる。今年7月には製材所を備えた新工場を竣工。“地域未来創造企業”として地域を盛り上げていく。

長野県上田市は、町の風景を木で包み込み「木の街」にするため「景観木工」に取り組み、地域活性化へつなげている。木製の家具や小物だけではなく、街角にも木材活用を広げることは、木材供給側にも新たな可能性が生まれるだろう。

現在NHK連続テレビ小説「おかえりモネ」で登場した組手什や木製の弁当箱など、木製品が話題になっている。また木製品の特徴は、実は機能より感性にあることが多い。扱いの簡易な家具や木製雑貨に国産材を使用することで、需要の底上げにも繋がるだろう。

山林所有者と事業体のマッチングサイトを運営する「ソマノベース」が、自宅やオフィスで育てた苗木を森に植林するプロジェクト｢MODRINAE(もどりなえ)」の支援者をクラウドファンディングで募集中。自分の手で未来の森を育てられる!?

地域全体を巻き込んでの農泊事業を展開する加子母森林組合。同事業を担当する職員の安江さんは、「自分たちの役割は点を線とすること」と語ってくれた。同組合の取り組みから、地域資源活用のためのヒントを探る。

年齢も性別も職種も様々なメンバーからなる「熱海キコリーズ」。昨年、NPO法人化した同団体は、森林を取り巻く地域課題を解決するための、民間と行政のハブ的存在を目指している。