病害虫対策や経営的リスクの分散、SDGs貢献も!? 世界で進む新たな森林施業法とは
2021/10/06
森林ジャーナリストの田中淳夫氏による連載コラム。今回は世界中で新たに広がっている森林施業法をご紹介。現在「非皆伐施業」「樹種や樹齢の多様化」が世界の林業で取り入れられているという。なぜ、こうした施業法が取り入れられるのだろうか。考えられるメリットは？
世界で広がる森林施業法
その基本的な理念とは？
日本で人工林と言えば、同一樹種、同一樹齢の木々が生えている森林を思い浮かべるだろう。みんな同じだから林齢という言葉も使われる。そして伐採も主伐で一斉に行うし、跡地の造林も一斉にする。このような森づくりは、苗を植えるにしても伐採搬出するにしても効率がよい、木材生産力も増すとされる。明治時代にドイツから導入した近代林学に基づいている。
だが、世界の林業の趨勢は刻々と変化している。今回は世界中で新たに広がっている森林施業法を紹介しよう。
まずドイツやスイスなど中央ヨーロッパを中心に行われている近自然林業（CTNF）、アメリカやカナダで取り入れられ始めた生態的森林管理（EFM）や多様保残伐（VRH）、アフリカや南アメリカなど熱帯地域で広がる影響低減伐採（RIL）。またイギリスやフランスでも常時被覆林業（CCF）と呼ぶ森林管理技術が取り入れられている。
呼び方は、何やら複雑で難しく聞こえるが、その基本的な理念は簡単だ。まず大面積の皆伐は行わない（非皆伐施業）で森林がなくなった状態にしないこと、そして樹種や樹齢の多様化だ。具体的な手法は土地の事情に合わせて変化するが、一斉造林一斉伐採を行う林業ではない。また樹木の管理は年齢ではなく、その直径と生長量に準じる。最初からさまざまな樹種を混ぜて植える場合もあれば、後に広葉樹が侵入して混交化する場合、あるいは一定面積ごとに樹種・樹齢の違う植生がモザイク状に配置される場合もある。
なぜ、こうした施業法が取り入れられるのだろうか。まずはリスク低減のためだ。同じ樹種・樹齢ばかりの木々の森だと、病害虫が流行ると、森林全体が被害に合う。また風水害も森全体に及ぶことが多かった。だが多様な森にすると、病害虫は広がりにくい。また各々樹形や根の張り方が違うので、風の当たり方を分散させるほか、土壌内の根の広がり方も複雑になり、倒木や土砂崩れが少なくなる。
また経営的なリスクも分散できる。たとえばモミの木ばかりの森だと、モミ材の価格が下落したときに経営が逼迫する。しかしそこにマツやトウヒ、あるいはブナなど広葉樹があると、それらの材価は落ちていないことが多いから経営を安定させる。
